ご挨拶

　現在の周産期医療には様々な困難な状況があります。多くの医療訴訟、刑事事件に発展する事例、医療費を始めとする制度上の問題、医師や助産師等のスタッフ不足など数々の難問があります。これらの危機的状況は平成18年～20年頃にピークを迎え、母体と新生児の安全性の面から世界最高水準といわれた日本の周産期医療を維持できるのか大いに危ぶまれました。
　この危機に対応するため、日本産婦人科医会と日本産科婦人科学会は平成20年に「産婦人科診療ガイドライン産科編2008」を刊行して周産期医療の均てん化を図り、国レベルでは、平成21年から開始された「産科医療補償制度」、22年度に行われた保険点数改訂、医師養成数の増加、27年10月に始まったものの現場への影響がまだはっきりしない「医療事故調査制度」、等が実施されました。これらにより良い方向へ進むことを期待したいところです。

　一方で私たち現場の人間が行うべきは、新人スタッフの勧誘と養成、全職員のスキルアップ、施設間や職種間の良好な意思疎通、等ではないでしょうか。しかし、施設間や職種間の密接な協力関係にはまだ疑問を感じざるえをえず、例えば助産所と産婦人科施設との連携強化を政府が打ち出しているものの、お互いに立場を十分に理解しているとは思えません。
　分娩監視装置に関して言えば、判断とその後の医療行為には施設間に差異が見られ、スタッフ間の温度差も解消されていません。平成23年には「産婦人科診療ガイドライン産科編2011」で分娩監視の方法が詳細に規定され、「同2014」で内容が強化、「同 2017」では一層の充実が図られましたが、周産期医療にかかわる全員が十分に習得しているとは言えない状況です。

　周産期医療の将来が最も危ぶまれた平成20年、多くの課題に対応するためには周産期医療に携わる医師、助産師、看護師が施設と職種の壁を越えて率直に意見交換を行える場が必要ではないかとの思いから、私たちは愛知分娩監視研究会を発足させました。研究会発足にあたっては、愛知県内4大学、多くの医療施設、愛知県産婦人科医会、愛知県助産師会、関係企業のご協力のもと、また関東を中心として長い歴史を持つ日本分娩監視研究会からのご教示の得て発足することができました。現在愛知県には総合周産母子センターを中心としたシステムが既にあり、各種教育活動が行われ、縦の線として重要な機能を果たしています。しかし各施設間の横の連携を強化するシステムは未だ不完全と思われ、当会がこの面で何らかの貢献ができましたなら望外の喜びです。今後ともよろしくお願いいたします。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　愛知分娩監視研究会　世話人会